カーリースの契約期間、どうやって決めればいい?短期&長期のメリットも紹介
カーリースの契約を検討するときに、リース期間を何年にしようかと悩む方もいるのではないでしょうか。ライフスタイルの変化を考えながら適切なリース期間を決めないと、中途解約というリスクを背負うことになります。高額な中途解約金を払うことになればカーリースのお得さも台無しになってしまうため、契約期間の設定は重要です。そこで今回は、カーリースの長期契約・短期契約それぞれのメリット・デメリットについて考えてみましょう。契約終了後の取扱いも要チェックです。
1.カーリースの契約期間はどのくらい?
カーリースの契約は、1年以上の長期契約が一般的です。車のメーカーやグレードなどを契約者が決めた上でカーリースの契約を結ぶ仕組みで、マイカーと同様に長期の利用を前提としているからです。車検のタイミングでマイカーを買い替える人が多いため、カーリースの契約期間も車検の周期と同じに設定されていることがほとんどです。
新車のカーリースでは5年、あるいは7年のプランが主流ですが、中には初回車検のタイミングで乗り換えを検討できる3年契約や、月々の支払額を抑えながら1台の車を長く乗り続けられる9年契約・11年契約といったリース商品もあります。また、1年~11年の間で契約期間を1年単位で設定できるリース商品もあるなど、契約期間設定の考え方はリース商品を提供する会社によって異なります。
契約後一定の年数が経てば、中途解約金なしで解約できるリース商品もあります。例えば、基本契約期間を5年に設定して、2年以降はいつでも中途解約金なしで解約できるといった具合です。この場合、2年経過以降であれば任意のタイミングで次の新車に乗り換えたり、車を返却したりすることが可能なため、急なライフプランの変更にも対応しやすいでしょう。車の状態や走行距離によっては追加料金が発生する場合はありますが、中途解約金を支払うリスクは軽減されるでしょう。
2.1カ月からの短期カーリースも!
カーリースは長期契約が主流とはいえ、リース商品によっては1カ月単位・半年単位などの短期で契約できるプランもあります。長期出張や家族の通院で短い期間だけ車を利用したい場合に、レンタカーより安い料金で利用できるのがメリットです。
個人向けカーリースが普及するまで、短い期間だけ車を利用したい場合はレンタカーまたはカーシェアが選択肢でした。レンタカーは出発後でも利用時間や返却場所を変更できる反面、利用期間が長くなるほど料金が高くなります。カーシェアは燃料代込みの利用料金なので、利用方法によってはレンタカーより安い場合がありますが、一方、返却場所は出発場所に限定され、時間延長にも制約があるなど、柔軟な利用には課題が残されているのが現状です。
その点、短期カーリースは料金が月額制なのでレンタカーより安上がりで、契約期間内であれば借りた車を自由に利用できます。短期契約のリース商品では中古車がほとんどですが、他人の使用歴があるという点ではレンタカー・カーシェアと変わりません。契約期間の途中で車を返却したくなった場合も、契約期間が短い分だけ中途解約金も安く済み、解約リスクが低めです。
といっても、リース契約を結んでいることには変わりがないため、任意保険への加入や駐車場の確保、車庫証明の取得手続きは契約者本人が行う必要があります。保証金や名義変更料金などの初期費用が必要なリース会社もあるため、契約する際は料金面などのリース条件を十分に確認しましょう。
3.適切なリース期間で中途解約リスクを回避しよう
残価設定の有無にもよりますが、一般的には契約期間が長い方が月々のリース料は安くなります。リース会社が調達した車の代金や契約時諸費用の合計を契約期間で分割払いするという考え方だからです。
長期契約によって月々のリース料が安くなるといっても、将来的にライフスタイルが変わる可能性がある事を考慮すると、契約期間の設定は慎重に行う必要があります。契約期間中は基本的にリース車両の乗り換えができないからです。どうしても車を乗り換えたい場合は、残期間のリース料を中途解約金として一括払いした上で、新たにカーリース契約を結ぶ必要があります。中途解約金の一括払いが難しい場合に、リース契約を解約せずに既存のリース車両をセカンドカーとする考え方もありますが、家計上の不経済感は否めません。
将来的に家族構成やライフスタイルの変化が予想される方は、出来るだけ短めの契約期間を選ぶか、冒頭で紹介したような中途解約金がかからない商品を選択することをおすすめします。リース料が多少高くなったとしても、幅広い用途に対応できる車種を選ぶのも、リース契約を途中で解約しないようにする一つの方法です。
4.カーリースは契約期間以外に、契約終了後の取り扱いも重要
リース会社や選んだ商品やプランによって、契約終了後の車の取り扱いは異なります。契約前に特に確認しておきたいのが、車を返却する場合の残価精算の有無です。
新車のカーリースでは、残価(契約満了時点での予想査定価格)を設定し、車両本体価格から残価を引いた額をリース料として支払うのが一般的です。そのため、金融機関のカーローンや現金で車を買うよりも月々の支払いを安く抑えられます。残価は車種やグレード・総走行距離(月間走行距離×契約月数)などに基づいてリース会社が決定しユーザーには開示されないのが一般的ですが、商品によっては残価が開示されていて、契約者の判断で残価を下げることも可能です。但しその場合は当然月々の支払額が高くなる上、契約終了時の査定額との差額はユーザーのリスクとなります。月々の支払額が高くなることを承知の上で、残価を設定しないという選択もあり得ます。
一般的な残価設定商品では、契約終了時に追加費用を請求される場合がある点に注意が必要です。契約終了時、返却した車両に損傷や事故歴が確認された場合は、車両価値減額分の負担金が発生するのが一般的です。また、残価設定商品では契約走行距離が決められており、それを超過した場合も負担金が発生します。
一部のリース会社では、残価設定を行わないリース商品を提供しています。残価がゼロであれば、契約終了時に追加料金の支払いを求められる心配はありません。契約終了時に、無償で車を譲ってもらえるプランもあります。特に中古車のカーリースでは、残価を設定しなくても月々のリース料が安く設定される傾向にあります。
ライフスタイルや乗り方に合わせたリース期間設定が大切
カーリースの契約期間は、リース会社や設定プランによってさまざまです。月単位でリース契約を結べるプランや、最長11年の長期契約に対応するプランも用意されており、ライフスタイルや月々の予算に合わせてリースを組むことができます。一方、中途解約時には基本的に中途解約金の支払いが必要となり、契約時に残価を設定した場合は契約終了時に精算金の支払いを求められる場合もあります。カーリースのメリットを最大限に享受するためには、自分に合った車の乗り方をよく検討してからリース契約を結ぶのが大切です。
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